レンタルショップ : 独立開業の業種選び

レンタルとリースは、物品を貸借するこということでは同じですが、貸借のシステム上の違いで慣習的に使い分けがされているようです。
レンタルは、既に所有している物品や新品を賃貸するもので、レンタル期間の契約による拘束は小さく、違約金などは発生しないのが通常です。
リースは、貸借契約をする相手のために物品を買って賃貸します。
企業間取引が一般的で、契約期間中の解約に対する違約金など様々な契約条項によって制約を受けます。

個人事業主や小規模法人が物品の賃貸をする場合は、レンタル業が中心になりますが、レンタルといっても取り扱う物品は多種多様で、取引相手も個人だけでなく企業の場合もあります。

取扱商品では、日常生活用品、事業向け用品に大きく分けられ、それらは専門品（単品）レンタルと総合レンタルに区分されます。
取引相手では、個人向けレンタルと企業向けレンタルに分けることができます。

事業を始める際には、自分の得意とする分野、資金力、市場・消費者動向が重要な判断基準になります。
同業者間の連携、営業力、レンタル業特有の経営などが不可欠です。
レンタル業は、固定費の占める割合が高い反面、売り上げの増加に対して仕入れや人件費など流動費の増加が低いというメリットがあります。
利益を上げるためには、資本構成を活かした売り上げ重視の経営が求められます。
そのためにも販売チャネルを増やし商圏を広げなくてはなりません。

レンタル業界は、薄利多売という経営を強いられています。
イベント関連、婚礼やパーティー衣装は、レンタル本来の特性を今なお活かしていますが、
映像や音楽ソフトなど取扱商品によっては、小規模事業は商品力や価格面で大手企業にかないません。
特化したレンタル商品を持ち、市場動向に敏感で取扱商品に柔軟性があるフランチャイズに加盟することは、事業リスクを避けるためには必要な選択肢です。

レンタル業は取引上、貸手と借手の間でトラブルが発生します。
遅延料、破損による賠償、解約など利用者とのトラブルは避けられません。
レンタル業界では事細かな契約が交わされることはなく、簡略化されています。
利用者自身も面倒な契約を好みません。
トラブルに対する対処は、レンタル業者だけでなくレンタル業界自体に不信感をもたれ、結果としてイメージを悪くします。
トラブルが起こったときの対処もレンタル業の大事な仕事の一つです。　ショップのフランチャイズ情報を見てみる